イベントレポート

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「DEEP LEARNING LAB」勉強会の開催方針と、7割補助金が出るハンズオン講座

Deep Impression 2018年2月23日

ディープラーニングに取り組む人たちの間で人気の勉強会コミュニティ「DEEP LEARNING LAB」の概要と最新情報を紹介。今後の勉強会イベントの開催方針や、専門実践教育訓練給付で7割の補助金が受けられるようになった教育事業について説明する。

一色政彦 デジタルアドバンテージ 一色 政彦

 DEEP LEARNING LAB(以下、DLLAB)は、Chainerを提供するPreferred Networks(プリファードネットワークス、以下PFN)と、Microsoft Azureを提供する日本マイクロソフトが事務局となり、運営されているコミュニティだ。そのDLLABにとって初めてのエンジニア向け勉強会「異常検知ナイト」が2018年2月14日(水)に開催された。

 異常検知の概要から、最新研究の紹介、ソリューション事例の裏側など、エンジニアがディープラーニングで異常検知に関する課題を解決するためのヒントが多く学べる内容となった。会の最後に、DLLABコミュニティの最新アップデート情報が説明された。今回、DLLABの方向性が大きく変わってきたので、本稿ではその内容を紹介しよう。

DEEP LEARNING LAB(DLLAB)とは?

 DLLABは人工知能・深層学習(ディープラーニング)の実社会での応用推進を目標として(図1)、2017年5月23日に発表されたコミュニティだ(図2)。

図1 「DLLABとは?」(セッションで使われたスライド)
図2 DLLABの立ち位置

 DLLABでは、これまでの8カ月ほどは、ビジネスパーソンに向けてディープラーニングの勉強会を開催してきた。前述したように今回は、これまでと違い、初のエンジニア向けの勉強会を開催した。

コミッティ企業とアカデミー企業

 DLLABには、事務局の2社に加えて、活動を支援するコミッティ企業や、教育を支援するアカデミー企業が加盟し、さまざまな取り組みに協力している。事務局+コミッティ企業+アカデミー企業の数は、初期の2017年秋ごろには5社だったが、現在では13社にまでに増えてきている(図3)。

図3 今回の勉強会で初お披露目となったスタンド

今後の方針

 勉強会イベントサイトのconnpassに登録されているコミュニティメンバー数も増加傾向で、2017年末には1700名程度だったのが、執筆時点で2500名を超えている。ちなみに、これまではconnpassページのみだったが、今回、新たに下記リンク先の公式ページが公開された。

ビジネスパーソン向け勉強会イベント

 勉強会の開催は今回で13回目となる。これまでは、誰でも参加できるビジネスパーソン向け勉強会を、およそ月1回のペースで開催してきた。今後は、四半期に1回というペースになるとのことだ。ちなにみQ1(第1四半期)については、下記リンク先のとおり、すでに勉強会参加ページがオープンしている。

エンジニア向け勉強会イベント

 エンジニア向けの勉強会は、課題解決を目的として「○○ナイト」というタイトルで開催していく。直近では、「物体検出ナイト」「強化学習ナイト」「自然言語処理ナイト」などのタイトルが候補で、4月20日に開催する予定だ(connpassページはまだ公開されていないもよう)。それ以降の開催や開催頻度については言及がなかった。

図4 今後の展開

1周年イベントについて

 DLLABは、2017年6月19日に最初の勉強会「キックオフイベント」を開催したが、その約1年後となる2018年6月21日(木)に、1周年を記念する大規模な勉強会イベントを開催する予定だ(図5)。

図5 1周年イベント

 内容の詳細は決まっていないが、大枠としてリサーチャー/事例/最新テクノロジの3つのトラックと、2ラインのハンズオンを開催する予定で、基調講演の登壇者については決まり次第発表してく(現時点ではPFNのCEO西川氏が決定している)。

 ただし、会場費用を賄うために参加費用が必要となるそうで、5000円~1万円を想定しているとのことだ。

アカデミー(教育事業)について

 ディープラーニング技術の教育事業については、事務局2社とキカガクの協力により「3日間で20万円のハンズオン」を実施している。

 この度、経済産業省の第1回「第四次産業革命スキル習得講座」に認定されたことにより、専門実践教育訓練給付が受けられるようになった。2018年4月以降に開講する講座を対象に、国から最大7割の補助金が出るので*1、20万円だったハンズオンが6万円で受講できるようになる。

  • *1 ただし条件はある。が、「雇用保険の被保険者であるか」などの要件なので(詳細は厚生労働省のQAページを参照)、多くの人が支給を得られるだろう。
図6 教育事業の方針

 動画やスライドもすでに公開されているので、より詳しくは下記のリンク先(本稿での説明該当箇所のみ)も参照してほしい。

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